国別の競争力調査を毎年行っているスイスのIMDによれば、2007年の日本の国際競争力は、24位です。
ランキングに影響を与える要素を見ると、ビジネスの効率性という大項目があり、その構成要素として、
生産性が、42位/55か国中として報告されています。
モノづくり国家として、高い生産技術、開発力を持ちながら生産性が42位と低迷しているのは、
恐らくその他の分野の生産性が低いということを示唆しています。
生産性とは「時間当たりの成果」で決まりますから、これを向上させるには、仕事の質を向上しなければいけません。
個々人、あらゆる組織体が「問題解決力」を身につけ、仕事の質を高める必要があるのです。
この力を身につければ、ビジネス上、どのような場面に出くわしても、問題を定義し、原因を特定し、
対策を打つことが出来るようになり、成果が出る確率が確実に高まります。
問題を解決出来ると、人は達成感を味わうことが出来ます。
この達成感が、自らを更に動機づけることにつながり、好循環がうまれるのです。
一方、こうした個々人・あるいは組織体の問題解決力がうまく発揮されるような仕組みつくりも極めて重要な役割を
担います。利害の異なる部門の対立を如何に会社の発展に結び付けるか、多様な人材(国籍、性別、文化、嗜好など)の
力を、最大限に発揮させるには、どのようにすればよいのでしょうか?
いわゆるダイバシティマネジメントが重要です。日本では、ダイバシティマネジメントがCSRの一環として
とらえられている傾向が見受けられますが、ダイバシティマネジメントの本質は、多様な視点を活かした
パフォーマンスの向上にあります。
こうした2つの領域において、現場で役立つ解決策を提供してまいる所存です。